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東京ノニ研究所 Dr. Noni

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甘いノニジュースは本当に無添加?

昨年末に多くの方から、甘いノニジュースが出回っているが、ノニ果実は本当に甘いものができるのか、とのご質問を頂きました。

1999年よりノニ果実に携わっているが、ノニといものは臭くて、不味くて、決してリンゴ、ミカン、イチゴのように甘い嗜好品品としての果実ではないと思っています。
しかし、甘いノニジュースというものが送られてきて、試飲したところ確かに甘くて飲みやすく、とてもノニとは思えない。
よって、効果も無いように感じた。

自然界の甘みとしては、果糖・ショ糖などの炭水化物に依存する。
その商品の炭水化物濃度は7g/100ml以上。今まで各地域のノニジュースに出会う機会があったが、炭水化物濃度は5g前後のものが多い。
4〜50%も炭水化物が多いことになる。
表示を見ると、100%のノニジュースしようと表記され、甘味料の添加については記載されていない。

本ノニジュース中の果糖の濃度は、2g/100ml程度もある。
炭水化物含量の増加は、果糖であると判断される。
地球上のある地域のノニ果実が非常に果糖を多く含むのか、あるいは表示を偽り、20円/kg程度と非常に安価な果糖を加えたのか現在の段階で判断しようがない。

昨年、食の安全の問題、産地偽装が大きな社会問題となったが、ノニジュースに纏わり果糖混入事件とならないことを祈っている。
当研究所としては、JAS法違反を念頭に調査を行いたい。また、この様な甘いノニジュースが人為的なものでない場合、栽培方法について御教示をいただきたい。
同時にノニのもつ多機能生理作用の有無を検討したい。


2009年2月21日
東京ノニ研究所
代表 西垣 敏明

ピュアブライトへの警告(7)
- 裁判和解の真実:どちらが正義か ‐

昨年、ピュアブライトが東京ノニ研究所代表の西垣の名を勝手にピュアブライトの特別顧問として利用しタコとが判明し、飯塚社長が謝罪した。これを機にピュアブライトの動向を見ていたところ、(株)サーブとの裁判で原告のピュアブライトが敗訴に等しいサーブへの和解金支払によって決着した。

本事実を本ホームページで報告したところ、事実の報告の記載を削除するようにサーブを経由して以来があった。

本年、改めてピュアブライチのホームページを検索したところ、「(株)サーブとの裁判に関するご報告」として一方的なピュアブライトの弁明がされていたことを発見した。一方で記載削除を求め、一方的に自己弁明をすることは非常に不公平である。

ここに改めて、両者の見解を掲載する。

(株)ピュアブライト代表取締役飯塚氏の見解(pdf file, ピュアブライトのホームページより)
(株)サーブの代理人、かんない総合法律事務所堀沢弁護士の見解(
pdf file)

どちらの見解が真実かは、賢明な読者の御判断にお任せいたします。

2008年11月8日
東京ノニ研究所
代表 西垣 敏明

某社への警告(6)
- 農林水産省の謝罪文捏造の疑い‐

本年8月27日、農林水産省が(株)ピュアブライトに対し日本農林規格法(JAS法)違反(有機栽培ノ二ジュースでないあるいは認証を得ていないにも拘らず、商品に有機栽培と表示。2回目の違反)で行政指導を受けている。
9月29日までに対応措置を農林水産省に報告するように命令されている。
これ以後のピュアブライトに関する措置・情報は、農林水産省からは報告されていない。

にも拘らず、信頼できる情報筋および東京ノニ研究所の調査から、不可解なことが明らかになった。
ピュアブライトの代表取締役の一人である飯塚正氏が、8月27日の行政指導は農林水産省の間違いであったと販売店に説明しているとの事。
更に念の入った方法として、間違いであったことに対して農林水産省からの謝罪書面を持ち歩き、一瞥させているようです(コピー不可)。
これを信用するバイヤーもいるようです。

いくら農林水産省が汚染米で失態を犯したとしても、今回のピュアブライトのJAS法違反事実は否定できないように思われる。

この件を確認するため、ピュアブライトに対して謝罪文を提出したか否か関東農政局及び農林水産省本省に問い合わせたところ、明確にその事実がないことを明言されました。

ピュアブライト飯塚氏が持ち歩き、見せている書面が農林水産省名を使用したものであれば、また上記のように農林水産省の提出書面でなければ、これは公文書偽造、販売店に対しては詐欺罪が適用される可能性がある。

いずれにしろ、事実は早晩わかるものと思われます。

なお、某社への警告(5)で警告した「オーガニック」ノニ商品から「オーガニック」表示が抹消されたようです。一安心です。

2008年10月23日
東京ノニ研究所
代表 西垣 敏明

某社への警告(5)
−有機JAS法違反の疑い−

ピュアブライト社のノニジュースが有機JAS法違反で農林水産省の指導を受けていますが、どうもノニジュースを扱う販売店はその深刻さや重要性を認識されていません。
農水省の威厳が落ちていることは間違いないですが、監督官庁が指摘するJAS法違反に関して問題意識が無い様です。

沖縄の会社の製品で有機JAS認定がされていないにも拘らず、「オーガニック」と謳って堂々と薬局などの販売店の棚に陳列・販売されています。有機JAS法違反の疑いがあります。

当局が指導・命令・逮捕する前に、製造者、問屋、販売店も改善する必要があります。

2008年9月29日
東京ノニ研究所
代表 西垣 敏明

某社への警告(4)
−推奨認定書偽造の疑い−

以前より大いに気になっていることがあります。某社の販売促進資料にゼロニンやプロゼロニンがノニジュース効能の本体のように説明されているのです。

東京ノニ研究所は、既に当初からこれら物質はハイニッケ博士の作り話であり、この世の中には存在しません。
ハイニッケ博士と同じハワイ大学の同僚より完全に否定されています。
よって、この理論を持ち出しノニジュースを外国系の連鎖販売方式にて販売している会社でさえ、最近は言わなくなったようです(只、末端の化学に疎い販売者は盲目的に信じているようですが)。
某会社の開発担当者は、ノニを20年間研究していると公言、はばからない方ですが、墓穴を掘っているようにみえます。

この某社のノニジュース全商品には、ある学会の認定証が表示されています。
また、販売チラシには同学会の先生と思しき方が真にこれら商品を推奨しているかのように掲載されています。
東京ノニ研究所は、この認定に疑問を持っています。
存在しない物質を含むノニジュースを推奨するはずがないからです。
利用されているだけのように思われるのは、私だけでしょうか。

この認定証には強い疑念をもっており、偽装の可能性は否定できません。
写真についても様々なブランドにも拘わらず、1寸とも変らない写真であり、変っているのはブランド毎に手に持っている商品が異なるだけです。合成写真のように思われます。

食に対する信用が完全になくなっている現在、このような偽造まがいのノニ商品が全国の薬店・薬局で販売されていることは、健康産業に従事している薬局・薬店ならびにノニジュースの信用失墜に繋がります。
もし、薬局に薬剤師あるいは化学を学ばれた方がいるなら、目先の金儲けでなく、顧客・消費者の健康を先ず第一に考えていただきたいと思います。

2008年8月29日
東京ノニ研究所
代表 西垣 敏明

某社への警告(3)
-JAS法違反と某薬局の対応-

2ヶ月前に遡りますが、ノニジュースがどのようにして薬局で販売されているのかとの実地調査をしたことがあります。
松本市に最近開発された様々な業種が集まったモールのなかにある大手らしい薬局チェーン店。某社のノニジュースが陳列されていました。ビンラベルには有機栽培と表示されています。
有機JASマークはついていません。

この点についてお若い副店長に見解を聞きたところ、この商品は直ぐに撤去する予定になっているとの事。
薬剤師である購入責任者にも確認の電話を入れていただき、その責任者とも直接お話ができました。
小生の事も御存知で、当該商品の販売中止についての経緯を率直にお話下さいました。

JAS法、某医学会認定についての疑惑に加えて、商道徳上の不誠実さ(返信・アンケート用紙返送による顧客の取り込みと直接販売)が明らかとなったことが直接の取引中止の理由でした。
いみじくも購入責任者が「私の商品と販売者の選択ミス」でしたと自己の過誤を素直に認められたことです。

この薬局は、某社への農林水産省査察が入った事を知ったか知らないのかは不明ですが、判断が間違っていないことに安堵されたものと思います。

2008年8月29日
東京ノニ研究所
代表 西垣 敏明

某社への警告(2)
‐ 安心、安全、正直 ‐

6月に新潟地区の薬店がノニジュースを薬事法に違反して販売し逮捕された事は、前にお伝えしました(6月30日)
薬事法は完璧な法律ではないことは、医療関係者は良く知っています。

合成化学物質中心の医薬品を取扱う、すなわち化学会社、製薬会社、化粧品会社、医師、を優遇するための法律だからです。
まだ140年の歴史しかありません。
医薬品を特別のヒト、機関だけの特殊物質として規定し、国民健康を建前に規制しているのです。
化学物質である医薬品が国民の健康に貢献した事は否定できませんが、積極的に健康になる、あるいは病気にならないという面での貢献は非常に少ない。
薬学を勉強した学生時代、教授たちは言いました。
病気が治る医薬品を創ってはならないと。なぜなら、医者と製薬会社が廃業するから。

ですから非常に多くの医薬品が厚生省によって認可されながら、同等数の医薬品が効果なし、あるいは有害性ありとして医薬品から外されています。

ある長野県の会社は多くの捏造データで医薬品の認可を得て、恥ずかしくもなくテレビ広告を打っています。
これ以外にも、世界中の多くの会社が同じような事を行って医薬品を登録し、莫大な利益と莫大な犠牲者を日々生み出していることを、薬事法は防ぐ事はできないのです。
医薬品開発が観念外においているのが、病気の予防であり健康増進のための物質です。
この物資が機能性をもった食品であり、多くの伝統薬であり、天然の有用物質です。
余りにも効果があるものは薬(クスリ、インドネシアではジャムゥとかオバット)と云われています。
これらを使って病気を治す仏が薬師如来です。

しかし、現在は健康食品の時代。健康食品と謳っていただけでは商売にならない。
消費者に健康食品あるいは機能性食品の良さを、効果を訴えなければ国民の健康に貢献できません。
残念ながら、日本にはこれらのよき商品群を評価できる科学的な評価法と考える科学者と行政組織がないのです。
すべて、合成化学物質の評価法が適用されています。
日本人が生来持つ創造性が欠如している感を否めません。

とはいえ、効果のないもの、機能性のないもの、あるいは毒性のある食品をさも如何なる病気にも効果があると誇大に、虚偽的に宣伝して消費者をダマスことは絶対に避けねばなりません。
余りにもこの様な事例が多いから、健康被害や経済被害を予防するために、上記薬事法が前面に出てきます。
また、縦割り官僚システムの弊害である農林水産規格など他の多くの法律が関与してきます。
これら、国家統制を許す販売方法は、販売者自身の道徳律やサムライ精神にて自制すべきです。
米系のねずみ講には何度となく警告をした所以です。

この度、某社が農林水産省の捜査の対象になったとの情報を入手しました。
4日間も本社と自社工場が捜査されたようです。

以前から懸念された会社です。詳細は不明ですが、JAS法あるいは有機JAS法違反の疑いではないかと思われます。
この様なことを避けるためにも、特に健康の自己管理、毎日の健康増進、慢性疾患予防などなどに有益な熱帯薬用植物ノニジュースを取扱う会社、販売者は以下のことを絶えず念頭に入れて消費者に接していただきたいと思います。

安心:ノニ果実の特性を十分に理解し、栽培から製造・販売まで十分な衛生管理のもとで行い、絶えず徹底した品質管理を行い、
   消費者に安心して飲用していただけるよう配慮する。
   ノニの国、インドネシアでは決して青い果実は使用しません。未熟な青い果実で造った、濃い色のノニジュースは絶対にお勧めしま
     せん。
   不特定の多くの方に飲用していただくためにも、手絞りなどには疑問が残ります。

安全:食品衛生法の精神に基づき、安全な商品を提供すべきです。
   知識の欠如によって、滅菌をせずに輸送、瓶詰めをしている会社があることを聞いていますがとんでもない事です。
   合成添加物として抗菌剤を添加することは、自然食品の良さをマイナスにしてしまいます。

正直:産地の偽造が頻発しています。絶対に避けるべきです。
   消費期限切れ商品の詰め替えも耳にしますが、やってはいけません。
   食品衛生法に則り認可された製造工場で製造されなければなりません。
   有機JAS法に則った商品は、有機JAS法に従い表示しなければなりません。
   あたかも有機JAS商品であるかの偽造は許されるものではありません。
   ある特定機関の認定品である事を標榜する商品がありますが、認定の十分な根拠が必要です。
   認定証を偽造して販売してはなりません。
   認定機関の名誉にかかわりますし、詐欺に相当します。

このほか、商道徳を無視した販売は、商品の価値を貶め消費者の信頼を失います。
まして、ノニは日本ではほとんど入手できない素材であり、外国に依存しています。
多くのノニ原材料製造者は零細企業であり、この企業の下には非常に多くの農民がいます。
これら零細企業をだますようなことは、日本人であるならやってはいけません。
契約は忠実に守るべきです。国際問題に発展した例があり、日本人の評価が一人のために大きく低下しました。

上記事例は、検証と証拠に基づいて記載しました。特定の企業の営業妨害を目的としたものではありません。
ノニを愛し、ノニが広く日本国民の健康維持、増進に寄与することを願うことが目的です。
ご意見、乾燥を歓迎いたします。

2008年7月24日
東京ノニ研究所
代表 西垣 敏明


某社への警告(1)
‐ 西垣と東京ノニ研究所の誹謗中傷 ‐

信州松本・安曇野に定着して36年が経過しました。この間、人間として、親として、小市民として、国際協力を強く意識して、合成医薬品から有用天然物の有効利用を目指して、病気の予防を第一に考えて、他人の意見・行動に迷わされず、無関心に近い態度で生きてまいりました。

ノニジュースならびに関連商品の研究開発は、50歳過ぎからの人生の目標といっても過言ではないほど、この未知なる果実に賭けてまいりました。

最近、某者が私の事を歯科衛生技師であり、20年以上勉強したノニについて私に教えてやったと、虚言を吐いていることを耳にしました。面白おかしく、雄弁に、儲け話を散らせつかせながら喋ると、ほとんどの日本人は信用してしまうようです。生来の詐欺師的な話法をもって巨額の出資金を集め、あるいは振り込み詐欺は後を絶たないこのご時世、十分にヒトを観察し、日本人の美徳であるサムライであるかどうかを見抜く必要がありそうです。

よって、ここでは私が歯科衛生技師でない事を申し上げ、ノニを研究対象にした経緯を述べ、上記を否定したいと思います。

昭和42年長崎大学薬学部入学、1年休学(この間3ヶ月間日産自動車で勤務した件が社会保険庁厚生年金計算修正の対象)したため47年卒業、同時にキッセイ薬品工業(株)に入社し、松本に定住する事になりました。

科学を消失したこの会社を昭和62年退職し、平成元年1月信州大学で平成の初の学位(医学博士)取得者となりました。2月に厚生労働省管轄の(財)食品薬品安全センター秦野研究所に就職し、JICA専門家としてフィリピン保健省で国際協力に約4年間従事し、次いで民間の医薬品などの小さな受託研究機関に就職し、この間フィリピンにアジアで唯一というべきサル専門の研究所設立の責任者として働きました。

平成10年退職し、政府開発援助(ODA)の保健分野の調査専門家となり、11年派遣されたインドネシアでノニ果実に出会い、生来の研究意欲が湧き、生涯の仕事として決めました。12年にインドネシアからノニジュースの輸入を開始し、日本の方々に紹介を始めた訳です。

この間、歯科衛生技師になるべく勉強する時間はありません。歯科衛生技師の職業を否定するわけではありませんが、私は薬剤師国家試験に合格した薬剤師ですから、この道のみ専念したいと考えています。

某者が、私にノニの知識を伝授したと言っているようですが、教授された事は一度もありません。何を教授するのですか。20年以上もノニを研究し、私に教授する方が何故無断で私を特別顧問にして、商品販売の道具に利用する必要があるのでしょうか。馬鹿馬鹿しい限りです。

東京ノニ研究所はノニの正しい情報を伝える機関として、また秘めたる効能効果や安全性を研究する団体として、平成13年に設立されました。

当時、いや現在でもゼロニンやプロゼロニンがノニの効果の役割だと信じている金儲け集団・会社が存在し、ノニを健全な健康食品として育て上げるのに大きな障害でした。現在でも化学を齧った薬剤師、医師でもこれら存在しない物質を妄信しているのが現状です。米国人の虚説を信じる日本人が悪いのでしょうが、これを検証もせず販売する某社などが依然と存在する限り、当研究所の役割は終えないように思えます。

東京ノニ研究所は個人団体ではありません。ノニの真実を知り、消費者にお伝えしたいという会社の協賛を得て、また個人的に相談に乗ってほしいという個人の方々の会費で成り立っています。

国税は滞納せず、納入しています。

東京ノニ研究所は、某社とは全く関係ありません
某社が入会を望んでも不適格という事で拒否いたします。
当研究所は会員を選択させていただいています。

2008年7月14日
東京ノニ研究所
代表 西垣敏明

(株)ピュアブライト社に関する記事の訂正および謝罪

昨年12月23日付け「(株)ピュアブライト開催のPIC会談にPIC(太平洋諸島センター)は関与せず」および本年1月9日付け「2008年ノニの動向」について、(株)ピュアブライトの代理人より、虚偽の事実が多数記載されている旨の抗議通知書が参りました(2008年1月16日付け)。

指摘概要は、1)PIC会談に日本政府やPICが関与していない
      2)(サモアの)ノニ製造業者に輸入代金を支払っていない
      3)PIC
は商事紛争について(中略)警告書を送付
      4)原産国はサモアとなっているが虚偽の疑いが強い、である。

1)〜3)項については、推測で記載したものでなくPIC責任者(迷惑がかかるので匿名)から、文書で報告を受けた内容に基づき述べたものである。

しかし、本年1月15日にPIC責任者から、PIC会談は外務省のPIC諸国代表団招聘スキームの中でPICを通じて(株)ピュアブライトを紹介され、同社訪問となった旨の訂正があった。担当者が変わり、本件にを知っているものがいなかった由。
本項目については、事実と若干異なりますが外務省、PICが関係していた事は真実であり、訂正・謝罪を申し上げます。

2)、3)項については、PIC担当者から訂正はされておらず事実であろう。

4)項については、調査した限りはこの通り疑いがあるが、速断・確定的でないため(株)ピュアブライト様に謝罪申し上げます。

また、「2008年ノニの動向」で上記の件に関して某社と記載しているが、(株)ピュアブライトを容易に連想させるとの指摘を受けました。
本文の真意は、2007年は食品の安全性、虚偽表示で社会問題となった一年であり、ノニの信頼性を保持するためにも関係者は噂になるようなことをしないでいただきたいと、いうところにありました。決して特定の会社の営業妨害を意図したものではありません。

営業の妨害を意図したものではないこと、記載記事の総てが憶測によるものはないものの、
(株)ピュアブライト様に不快な印象を与えたことから、改めてここに再度不確定事実に対して訂正と謝罪を評します。そして、昨年12月23日記事の削除と本年1月9日記事については、疑念を想起させる記載を消去いらします。

東京ノニ研究所
代表 西垣 敏明

削除


株式会社ピュアブライトの代理人より、(株)ピュアブライトと(株)サーブとの裁判に関して、虚偽の内容が含まれること、また(株)ピュアブライト代表取締役である飯塚正氏の名誉を傷つけるものである、との通知書が届き、本年10月5日に開封し内容を確認した。

(株)ピュアブライトの代理人の通知指摘に肯定する部分があり、また飯塚氏に対して誹謗中傷することを目的として情報を提供したものではないにも拘わらず、不適切な表現があったものと考えられ、以下のように訂正するとともに不愉快な思いをされました飯塚氏に対して、ここに謝罪申し上げます。

2007年10月5日
東京ノニ研究所 西垣敏明

(株)ピュアブライト、裁判で全面和解

東京ノニ研究所協賛会社株式会社サーブ(福井県鯖江市)は、(株)ピュアブライトから契約不履行により訴訟を起こされていた。しかし、本年8月(株)ピュアブライトの(株)サーブに対して、原告側の主張は退けられ、異例の原告側が(株)サーブに和解金支払の結末となった。

本件に関して数々の証拠調査中、東京ノニ研究所の代表(西垣)を(株)ピュアブライトの顧問と勝手に利用し、これに関して抗議したところ代表取締役飯塚正が完全に非を認め謝罪した(下記参照)。

裁判審理中の内容の詳細は明らかにできないが、原告側である(株)ピュアブライトの証人調べ以前に裁判所が(株)ピュアブライトの告訴の取下げ、和解金(賠償金と一般的に推慮)支払を勧告する異例の裁判であったことから、実際に何が両者で起きていたのか、何が事実であるのか容易に推察できる。

(株)サーブ、代表取締役木原峰範様より、本件についての経緯報告と今後の姿勢表明の書状を頂き、公開の許可を得ました。しかしながら、(株)ピュアブライトならびに(株)サーブの代理人との間で「(株)ピュアブライトとの裁判結果」の取り扱いに見解の相違があるとのことで、本ホームページからの公開は際し控えたいと思います。興味ある方は、(株)サーブ様に直接お問い合わせください。

2007年10月5日
東京ノニ研究所 西垣敏明

株式会社ピュアブライトからの謝罪


下記警告に基づき株式会社ピュアブライト 代表取締役 飯塚正氏に抗議文を送付した。

12月1日付け返書によると、西垣が株式会社ピュアブライトの顧問の事実はなく、販売店資料制作時のミスであった旨の陳謝がありました。

本販売店資料を使用してノニジュース販売に関与された方々に対し、ここに本件の事実を公表し今後一切の使用を禁じます。
万一、同資料を悪用した場合は、法的処置の対象となります。

2006年12月13日
東京ノニ研究所 代表 西垣敏明

株式会社ピュアブライトへの警告

(株)ピュアブライトのノニジュースの販売店専用資料の総合監修者また(株)ピュアブライト顧問として
西垣敏明の名前が使用されている。

東京ノニ研究所代表としてあるいは個人的にも、(株)ピュアブライトの顧問を承諾したことはなく、また販売店専用資料の監修を行った事はない。

ここに、(株)ピュアブライトの顧問ではない事、販売店専用資料の監修を行ったことはないことを表明し、本資料にて何らかの説明を受けた方には内容の保証はできず、代表取締役飯塚某氏に謝罪を求める。

2006年11月20日
東京ノニ研究所 代表 西垣敏明

 

(株)ピュアブライトが作成した販売店専用の
自社ノニジュースの資料

 

 


ノニジュースの認知度が上がり、多くの消費者が健康維持の向上、病気の予防、代替医療への応用、QOLの向上の
ためノニジュースに大いなる期待をしている折、様々な違法行為が目立つようになっています。


*東京ノニ研究所出版物の無断使用
*代表者のマスメディア出演ビデオ放映による販売
*ノニジュース体験者の他商品飲用の偽り広告
*原産地の虚偽記載
*研究成績の無断使用
*食品衛生法違反表示
*その他


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悪徳商法は、ノニジュースの信頼失墜につながり、また東京ノニ研究所の努力を無視するものです。
今後上記の事実を発見次第、法的措置をとります。

1.M社商法への疑問